節電機器

節電の夏、家庭で使用電力量が
リアルタイムで見ることができる「見える化機器」
いわゆる「家庭用エネルギー管理システム」が
注目を集めています。

経済産業省はこれらの機器に１０万円を上限に
４月から補助制度を開始している。
補助対象となるシステムの確認は、
一般社団法人「環境共創イニシアチブ」のウェブサイトで
確認できます。

また補助対象外商品となりますが、
家全体の消費電力を表示し、料金換算できる
機能のある機器「省エネナビ」を無料で貸し出している
自治体もあります。
大阪市も無償貸出しの自治体です。
大阪市で実施した昨年の利用者アンケートによれば
電気使用量が１７パーセント減ったということです。

太陽光発電と組み合わせて活用し、
売電しているケースも急増しています。

補助対象商品は、パナソニック、東芝、京セラ、シャープなどの
家電メーカーや積水ハウス、大和ハウス、ミサワホーム、トヨタホーム
などのハウスメーカー各社でも取り扱っています。

またNTT東日本は、今月「フレッツ・ミルエネお手軽パック」
を発売しました。
家全体と家電一か所の電力使用量をインターネットで
見る仕組みです。

いずれも国の補助制度を上手に活用したり、
自治体などの無償貸出し機器などを活用して
節電と節約に役立てたいと考えます。

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